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田村堅太郎が、日本記者クラブにて米国のエネルギー・環境政策の政策転換について発表した。

鄭 方婷による論文が出版されました　（「日本における 『経済安全保障』 と脱炭素 ・再生可能エネルギー分野での政策推進」『問題と研究』53(4): 75-111）

2025年3月11日（火）15:00－17:45、野村コンファレンスプラザ日本橋（東京）にて、セミナー「カーボンニュートラルをめぐる地域の可能性と挑戦」を開催します。

本セミナーは、学術知共創プログラム事業「重層的アクターの協調を生み出す気候変動ガバナンスの構築」が主催し、名古屋大学大学院国際開発研究科および森・濱田松本法律事務所外国法共同事業が共催します。

詳細なプログラムとお申し込みについては、以下のリンクをご覧ください。

鄭　方婷が、国際ワークショップ「Global Energy Transitions in a Changing World」（名古屋大学 大学院国際開発研究科、高等研究院共催）において、発表（”International Situation on the Promotion of Carbon Neutrality: Focusing on Energy and Economic Security”）を行いました。

石川知子が、近代化エネルギー憲章条約のもと第47回国際エネルギー憲章諮問委員会および閣僚会議（ベルギー・ブリュッセル）のパネルディスカッション「Perspective on Energy Transition Disputes under the Modernised Energy Charter Treaty」（パネルIII）に討論者として参加しました。

東田啓作が、京都女子大学、上海交通大学、同志社大学、京都大学が共催する国際シンポジウム「International Symposium on Green Innovation, Green Technology and Green Culture」にて論文（”Does Environmental Policy Induce Changes in Cross-border Green Knowledge Flows?”、共著者：新井泰弘、山内勇）を発表しました。

田村堅太郎の記事「脱炭素を成長の契機にしよう」が日本経済新聞に掲載されました。

石川知子、鄭　方婷、孫穎が、名古屋大学協力会主催の研究シーズ提案セミナー「カーボン・ニュートラル実現に向けた国際的な取組み」にて講演を行いました。