お知らせ
3rd Carbon-Neutral Symposium (JP)
「第３回カーボンニュートラル共創シンポジウム－ＥＳＧ経営の実現と水素利用の加速・定着－」が、2025年11月10日に名古屋大学にて開催されました。
石川知子は、「低炭素水素事業と市民社会：気候変動・エネルギー転換関連紛争からの教訓」と題する基調講演を行いました。則永行庸は、第１部のパネルディスカッションにおいてモデレーターを務めました。
イベントの詳細については、以下のリンクをご覧ください。
Workshop Jp-Kr-Aus (JP)
ワークショップ「Social Science Challenges for the Dissemination and Expansion of Local Clean Energy Production Using New Technologies」が、2025年11月10日に名古屋大学にて開催されました。
本ワークショップでは、日本、韓国、オーストラリアの法学、政策、工学、社会科学の専門家が集い、水素貿易のガバナンス、技術革新、社会的受容に関する課題について議論しました。
JERA Visit (JP)
H2Governanceプロジェクトのメンバーは、オーストラリアのロイヤルメルボルン工科大学および韓国・水原市の亜洲大学校からの客員研究者とともに、愛知県碧南市にあるJERA碧南火力発電所を訪問しました。
同発電所は、JERA株式会社および株式会社IHIが運営しており、世界で初めて大型商用石炭火力発電機における燃料アンモニア転換（熱量比20％）の大規模実証試験が実施されている場所です。
Asia-Pacific Perspectives Report (JP)
セミナー「Asia-Pacific Perspectives on Climate Change and the Energy Transition: Reflections from Malaysia, Australia and Japan」は、2025年10月2日、マレーシア・サラワク州クチン市にて開催されました。
イベント報告・コラムは以下のリンクよりご覧ください。
Asia-Pacific Perspectives (JP)
2025年10月2日（木）9:00～18:00、マレーシア・サラワク州・クチン市・Dayak Cultural Foundationにて、セミナー「Asia-Pacific Perspectives on Climate Change and the Energy Transition: Reflections from Malaysia, Australia and Japan」を開催します（学術知共創プログラム事業「重層的アクターの協調を生み出す気候変動ガバナンスの構築」、マラヤ大学、Universiti Malaysia Sarawak、Curtin University Malaysia（豪州）共催）。
詳細なプログラムとお申し込みについては、以下のリンクをご覧ください。（英語版のみ）
Regional Opportunities and Challenges for Carbon Neutrality – Report (JP)
野村コンファレンスプラザ日本橋（東京）にて、セミナー「カーボンニュートラルをめぐる地域の可能性と挑戦」を開催しました。
学界、産業界、地方自治体を含む90名以上の方々にご参加いただきました。
Trump 2.0
田村堅太郎が、日本記者クラブにて米国のエネルギー・環境政策の政策転換について発表した。
Cheng Fang-Ting Mondai to Kenkyu Jp
鄭 方婷による論文が出版されました （「日本における 『経済安全保障』 と脱炭素 ・再生可能エネルギー分野での政策推進」『問題と研究』53(4): 75-111）
Regional Opportunities and Challenges for Carbon Neutrality (JP)
2025年3月11日（火）15:00－17:45、野村コンファレンスプラザ日本橋（東京）にて、セミナー「カーボンニュートラルをめぐる地域の可能性と挑戦」を開催します。
本セミナーは、学術知共創プログラム事業「重層的アクターの協調を生み出す気候変動ガバナンスの構築」が主催し、名古屋大学大学院国際開発研究科および森・濱田松本法律事務所外国法共同事業が共催します。
詳細なプログラムとお申し込みについては、以下のリンクをご覧ください。
Fang-Ting Cheng at Nagoya University (JP)
鄭 方婷が、国際ワークショップ「Global Energy Transitions in a Changing World」（名古屋大学 大学院国際開発研究科、高等研究院共催）において、発表（“International Situation on the Promotion of Carbon Neutrality: Focusing on Energy and Economic Security”）を行いました。